なぜ9.11は9月第2週平日(火曜日)に発生したのか
なぜ北朝鮮は10月第1週平日(火曜日)に「核実験宣言」したのか

1万円が100万円に膨れ上がる株式取引の禁断地帯
「オプション取引徹底学習講座
再録編
のお知らせ

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 本講座は、オプション取引の概要を知り、最終的には日経オプション取引の実践感覚を身に付けて頂くことを目的にしている。
 オプション取引は、株式市場にとどまらず、短期金融市場や国債市場など世界の様々な金融市場において活用されている取引手法である。ただし現物取引や先物取引とはその意味するものが大きく異なるため、徹底した理解が必要である。 
 先端の証券会社で、オプションディーラーとなるための訓練を受ける際、徹底して頭に押し込まれるのが以下の言葉である。「Cash and Future Traders looking for where to go,but OPTION TRADERS looking for how to go」…(第1回冒頭より)

「プロの常套手段」、ストラングル、ストラドルを知れ
 ここにきて外資系証券がたびたび、ソフトバンク株の株価目標を引き下げることに象徴されるように、オプションSQ(毎月第2金曜日)が近づくと、どうも不可解なイベントが起きているような気がしませんか。北朝鮮の「核実験宣言」も2006年10月第1週火曜日夜に行われ、翌日の東京市場に「地政学リスク」を及ぼしました。
 1ヵ月の前半の平日、世界のどこかで理不尽なイベントが発生し、金融市場が翻弄される傾向は、2001年9月11日の米同時多発事件にまでさかのぼることができるとされています。当時、事前に米航空会社株が大量の空売りの対象とされていたことが確認されていますが、多くの市場関係者の間で、最も疑惑をもたれていたのは、世界各国の株式市場においてオプション取引の出来高が異様に膨れ上がっていたことでした。
 オプション取引(の買い)は、時によっては投資元本の100倍以上の収益が上がることもありうる、信用取引や先物取引をもはるかに上回る、株式取引で最も投機性の高い取引です。市場関係者の多くが、「もしかしたら」と米同時多発事件後に直感したとされています。そうです。テロ事件を察知した参加者がSQが近づいた段階で事前に取引を仕込んだのではないかという疑惑です。さらにいえば、仕込んだ誰かが、テロ事件を起こした疑惑まで囁かれ続けているのです。
 今回、小社では多くの個人投資家から要望を受けている「株価指数オプション取引」の仕組み、戦略の発動タイミングなどを、「夏期特別講座」として伝授した内容を「再録編」として提供します。オプション取引の「プロの常識手段」「奥義」を学びたい方は是非、受講されることをお薦めします。

個人、一般法人対象です
本再録編は個人、及び一般法人を対象としております。証券会社など金融法人向けへの提供はいたしておりません。


受講料(全14回)
一般:2万9400円(税込み)
テクノディーラー会員:2万3100円(税込み)

      
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